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フィリピンパブから介護の現場に転身。夜の世界から人手不足の介護業界の救世主になった外国人たちの“いま”をレポート

公開日
2025-10-31
メディア
介護ポストセブン
記事要約
深刻な人手不足にある介護現場で、長年日本に住むフィリピン出身女性(元フィリピンパブ勤務など)が重要な戦力となっている。名古屋の老健「セントラル堀田」では、介護福祉士資格を持つアナベルさんらが体操やレクリエーション、きめ細かな声かけで入所者の信頼を得ている。

背景には、急速な高齢化と若い世代の介護離れがある。厚生労働省の試算では、介護職は2026年に240万人、2040年には280万人が必要とされる一方、2023年の介護従事者は約212万人に減少し、平均年齢は50歳超。70代が夜勤を担当する施設もあるほど、高齢化と人材不足が深刻化している。

現在、技能実習や特定技能で来日したベトナム、ミャンマー、インドネシアなどの若い外国人が約8万人働いているが、加えて日本人と結婚し長期在住するフィリピン出身女性たちが大きな役割を担っている。2005年に「興行」ビザが厳格化されパブで働く道が狭まり、彼女たちは昼の仕事へと転身。各地で開かれた介護研修(旧ヘルパー2級)講座がその受け皿となった。

彼女たちはホスピタリティの高さ、年長者を敬う文化、日本語での対人コミュニケーション力を強みとしており、介護現場でレクリエーションを盛り上げたり、入所者の気持ちに寄り添ったりする能力が評価されている。また、日本での生活が長いため、若い技能実習生や日本人新人の指導役を務めることも多い。

一方で「外国人が日本人の仕事を奪っている」といった批判もあるが、介護はそもそも人材が集まらず、外国人がいなければ運営が成り立たない施設が増えている。さらに、技能実習や特定技能の賃金は「日本人と同等以上」と定められており、介護業界の低賃金は外国人流入以前からの構造的課題だと指摘されている。
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